2005年3月24日の新聞に、甲府に震度6弱以上の地震が30年以内に起こる確率は81%と発表されました。東海大地震などの大規模災害時には、中巨摩地区では小学校か役場(地区により消防署)に医療救護所が開設され、病院以外の医師会員・役場の保健師・看護師が出動して傷病者の救護活動を行います。基幹災害拠点病院の県立中央病院、基幹災害支援病院の山梨大学付属病院、地域災害拠点病院の市立甲府病院・巨摩共立病院などの大病院は重傷者の診療を行いますので、軽・中症者が受診しても、外来診療はできません。まず、医療救護所へ行くようにして下さい。負傷者にトリアージ(後述)を行い、トリアージタッグを付けて、赤・黄色タッグの緊急及び準緊急の人を後方医療機関に搬送します。緑タッグと判断されれば、救護所で治療を続けます。外科系・皮膚科系の診療所・病院は、できるだけ開院して、治療を行いたいのですが、阪神・淡路大震災の時には医療機関も倒壊・器具破損・備蓄不足などでまったく機能しなかったそうです。南アルプス市や甲斐市双葉・敷島は扇状地のため地滑りが、甲斐市竜王や昭和・玉穂・田富は甲府湖の底であったため液状化現象が、さらに宝永大地震の後49日後に宝永の大噴火(後述)があったことから富士山大噴火による降灰も考慮すると、中巨摩の医療機関も麻痺状態に陥る可能性があります。また、病院に患者が殺到した場合は、病院前トリアージを行って、重傷度に応じて治療を開始します。 なお、医療救護所では、医療スタッフの不足が懸念されます、看護婦資格などをお持ちの方は、傷病者救護の応援をお願いします。アマチュア無線局を開局されている方には、お近くの医療救護所において、医療救護活動中の医師会員と医師会災害対策本部との間の連絡をお願いし、後方病院の受け入れ態勢の確認などをして頂ければ幸いです。衛星携帯電話“イリジウム”なども有効な連絡手段になりうるでしょう。 各救護所・各医療機関とも、発災後3日間の傷病に対する医薬品・水・食糧の備蓄が勧められ、災害を受けていない地域からの支援が届くまで、頑張る必要があります。しかし、これは阪神・淡路のように局地的な震災の場合であり、東海大地震ではより広範囲にダメージを受けるおそれがあるので、隣都県からの救援をすぐには当てにできず、1週間の備蓄が必要ともいわれます。 阪神・淡路大震災で倒壊家屋からの救出の大半は近所の人の手によったとのことです。道路は寸断し、多忙な消防はあてにできず、コミュニティが主役を務めます。幸い山梨では隣組の助け合い制度が発達しています。建物の耐震化と隣組が生き残るためのキーポイントです。 これまであまり知られてこなかったクラッシュ症候群についても知識が必要で後述します。 災害発生48時間以降は、集団避難生活が続くために、風邪やストレス(PTSD・ASD)、動かないためのエコノミークラス症候群(肺塞栓)などに、対応していきます。支援される人のストレスは相当なものですが、支援する立場になることで、立ち直りが早くなるといいます。自分に何が出来るかを探し、行動して下さい。 |